ある先生は本当に素晴らしいぞ！

私は悪い学生だと思う。今、日本語と中国語のクラスを同時に取っている。とても楽しいなのに、両方のクラスには悪い成績をもらうつもりだ。それなのに、私はそのクラスがあまり好きではないわけではない。また私の日本語と中国の先生があまり好きではないわけではない。現実では、両方のクラスが楽しいと思って、先生の二人が大好きだぞ。なぜなら、東アジアの言語を習うのは楽しい。その上で、なずきアンせんせいとフー先生について考えば、私は本当に運がいいなああと思う。なぜなら、二人はとてもいい先生だというまでもなく、楽しい人に違いない。どういう意味だろうか。さて、私は悪い学生だというのに、この先生たちは、消して私に対して怒ったことがない。それは習うのに大切だと思う。宿題はまだ書いていないの場合、心配しないで、クラスへ行けて、習えるからだ。それに、両方は本当に教えることを楽しみそうだ。例えば、彼らは両方クラスで冗談をたくさんして、よく笑う。やっぱり、私の経験では楽しめば楽しむほど、言語や協会が習いやすくなる。それに、この先生たちは私の先生ではなかったら、彼らと友達になりたいんだ。なぜなら、なずきアン先生もフー先生もすごくやさしいし、あたまがいいし、性格が明るいオシャレな女性だ。だから、色々な理由でわたしがうらやましくて、彼らを尊敬している。 私の一番言いたいことは私が悪い学生だと言っても、その素晴らしい先生たちからたくさん勉強になったよ。クイズでよく字を間違っても、後で同じ字など言葉などをみると、少なくとも覚えやすくなった。しかし、よく先生からのクイズでの間違うところのおかげで、よく間違った言葉とか文法の点がわかるようになった。 どうもありがとうございます、ナズキアン先生！それで、皆はクラスが楽しくして、どうもありがとう日本語の四年生達！私達のクラスはいい習い環境じゃないだろうか。

職業で差別 - 原稿３

近代の日本では、少子化・経済バブルによる社会労働力要求の変化により、仕事場における女性の活躍への期待が大きくなっている。もう一つは、１９８５年に男女雇用機会平等法が成立してから、２５年の間育児・介護休業法、労働基準法といった様々な法律を進め、家庭以外の場合でも働く女性が増えてきたようだ。しかし、企業の補助的な業務を担当するオフィスレディーという女性社員が多いと同時に、女性管理職に就く女性が少なく、職場の性別における意識差や待遇差がまだ存在しているという状態である。この研究では、現代日本における女性の職場での問題を把握するため、不均衡な女性の就業状態に関する割合を挙げ、一般職女性の意識調査を行い、なぜ管理職が増加しないのかを考えたいと思う。 まず、女性の総合職採用に企業の姿勢が消極的だということがわかる。厚生労働省の調査によると、８６年の均等法施行と前後して、企業はコース別制度を導入した。社員を管理職を含む「総合職」と補助的な業務あるいは「一般職」にふり分け、処遇に差をつける制度だが、前者には男性が、後者には女性が多いことから男女差別の存在を指摘している。総合職の女性はわずか３％で、０２～０４年に採用された総合職のうち女性は約１割前後にすぎない。これに対し、一般職を占める女性の割合は約９割となっている。一般職女性の場合には男性社員の事務的補佐という業務が多く（貰い仕事）、秘書的な役割を果たすということだ。ＯＬは、会社の中で不利な扱いを受けている存在ではある。 一方では、日本における女性の管理職の比率は、欧米に比べて少ないものの、男女雇用機会平等法の成立などの政策で、段々増えてきた。厚生労働省の『女性雇用管理基本調査」によれば、１９８９の系長５％、課長２．１％、部長１．２％が２００６年には１０．５％、３．６％、２．０％となっている。とはいえ、部長相当職の女性管理職を有する企業の比率は、１９９５年が７．１％、２０００年が７．４％、２００３年が６．７％、２００６年が８．８％と、ここ数年は足踏み状態である。 だが、部長や課長といった管理職に就いている女性はいるが、全体的にみると少ない。女性たちの管理職への昇進の難しさなど、まだ解決していないという現状である。しかも、不景気の時代のため、一般職のような仕事は人気があり、一度辞めさせられてしまうと、同じ仕事に就くことは困難である。それぞれの原因が強く働き、女性に対する「会社では昇進のできない弱者」という印象が職場で根付くなった。しかし、小笠原祐子が書いた本で、OLたちはやっぱり地位が低いが権力があると指摘されている。彼女たちは、独自の〈抵抗〉の戦術を用いて、さまざまな権力を行使する主体でもある。 社会の期待日本の女性は生殖のタイムラインにより、仕事をしているようだ。結婚する前、ほとんどの女性は勤めている。それがなのに、結婚すると、すぐ仕事を辞めることが期待されている。それに、多くの母親達は子供を育てた後、仕事に戻る。その中断のせいで、そんなような母親達は経歴を発展するという機会があまりない。そのため、金持ち男性と結婚している女性は結婚したら意識的にずっと働かないと決める。女性の勤める機会が限られているという事実がわかるので、その代わりに趣味を発展のはずようにする。一方、家族の収入が少ない女性の場合は、子供が学校に入学してから、アルバイトをするかどうか選択があまりない。だから、地位が低いアルバイトをしなければならないことになっている。だから、生殖タイムラインによると、多くの女性は働かなければならないと言える。だから、結婚している日本の女性にの雇用の機会が激しく限られている。それに対して、キャリアウーマン達は日本でよくマスキュリンとされている。それは女の人は自立していないはずなので、他の頭がよくて野心がある人同じように、女性は社会によって処断されてしまう。女色という伝統的な理想によると、女性は自然に他の人を手伝わなければならないという期待が残っている。だから、管理職の仕事をしている女性は社会でちょっと変と思われている。でも、東京などの大きい都会的な土地ではその考え方が進歩しているだろう。法律で差別職業と社会だけではなく日本の法律にも女性に対しての差別があります。まず、民法の733条には女性だけに離婚後に6ヶ月の再婚禁止期間があるという法律があります。その判断の理由は子どもが前夫の子か現夫の子かがわかるからだと言われています。しかし、結婚に関わりなく女性が妊娠もできるからそれは問題をあまり解決しないと思います。しかも、現在ＤＮＡ鑑定を使ったら簡単に子供の本当のお父さんがすぐ分かります。他の法則によると女子だけ深夜労働の禁止もあります。多分、禁止される理由は夜間でアルバイトをしている女子を守るためです。普通に夜間に外を歩いている人数が少ないから事件が起こる可能性が高いです。ということは政府が女子だけ深夜労働を禁止するというのは女子に対しての乱暴行為を防げると思われています。同様に女性が男性並の労働を時間等面で禁止する法律もありますがその理由も多分女性を守るためかもしれません。自分のエネルギーと力に限り男性より女性の働ける時間は短いと思われていてもし決まった期限があれば女性の健康が守れると考えられます。その法律はよいとは思うが機会があるほうが働く機会がないより機会があるほうはいいと思います。善意でこのような法律が作られたとしても男女同権は大切だと思います。ですから、その法律の差別を解決する方法は一つしかありません。改正するか撤廃しなければなりません。